教員紹介

写真:石塚 哉史 准教授

石塚 哉史 いしつか さとし

  • 英語表記 Satoshi ISHITSUKA
  • 職名 准教授
  • 所属 弘前大学 農学生命科学部 国際園芸農学科
  • 専門分野 食料経済学
  • email s-ishi [at] hirosaki-u.ac.jp
  • 電話 0172-39-3827
  • ファックス 0172-39-3827
  • 研究者総覧 石塚 哉史

※メールアドレスは [at] を @ に変えてください。

メッセージ

 周知の通り、わが国の食料自給率は、先進国の中で低水準にあり、今後の自給率の増減がいかなる動向を示していくのかが注目されているところです。最近では農業者だけでなく、消費者も含めて食料自給率を高めることが叫ばれているため、国内の農業・食料問題への関心が高まりつつあります。
 一般的に自給率を低下させる代表的な要因として、「輸入急増」及び「国内農業の衰退」があげられますが、これらは需要側のわが国のみだけでなく、供給側の輸入国の情勢等の事象も関わっており、複雑な問題となっていることが理解できます。
 このような問題について皆さんと一緒に勉強しながら、日本国内の農業においてグローバル化が進む中で、持続的な発展を目指すために必要なことを探り出していければと考えています。

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「ミャンマーでの食品企業調査(マンダレー管区)」 
加工食品の対日輸出を行っているミャンマーの食品企業に対してヒアリング調査を行った。

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「ミャンマーでの食品企業調査(マンダレー管区)」 
加工食品の対日輸出を行っているミャンマーの食品企業に対してヒアリング調査を行った。

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「中国での政府関連機関でのヒアリング調査(雲南省)」
雲南省農業科学院において省内の農業の概況について聞き取り調査を行った

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雲南省農村風景①
「中国内陸部の農村風景①(雲南省)」中国有数のこんにゃくいも産地である雲南省で生産・流通実態の調査をしてきました。

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雲南省農村風景②
「中国内陸部の農村風景②(雲南省)」山間部の農家は、役畜(水牛)を使用したこんにゃくいも堀採り作業の様子。

 

 

 

 


研究テーマ

○国際農業・食料経済分野
 最近の農業・食料を巡るトピックをみると、穀物の国際価格の上昇、輸入食品の薬物中毒事件に代表されるように、わが国国内だけの問題でなく、国際的な拡がりをみせています。このようにグローバリゼーション(地球規模化)は、農業・食料においても例外ではなく、農産物貿易の自由化が進展しています。それに伴い、わが国の輸入数量は増加し、食料自給率の低下が進むなど問題も発生しています。
  こうした中で、農業・食料経済分野では、国際的な視点から、内外の農業・食料部門の実態を踏まえ、いかなる問題点を有しているのか、持続的発展に向けての解決策はどのようなものであるかを追求していきます。具体的には、国内、海外のフィールドワーク及び文献、統計資料等の分析を通じて解明していきます。

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「日系食品企業の中国進出①(浙江省)」
現在、わが国は、多種多様な加工食品を輸入に依存しています。その中で中国からの輸入は多く、重要な役割を果たしています。(画像は、みかん缶詰加工の様子)

1.わが国の食品企業における海外進出と現地での企業展開に関する研究
  近年のわが国における食品輸入の依存度が高まった点を踏まえ、その中で中国産加工食品の輸入増大において重要な役割を果たしている中国進出日系食品企業の企業戦略に着目しています。具体的には、日中両国での実態調査に基づいて日系食品企業における中国進出の要因、製品・販売戦略の高度化による企業間競争の実態とその課題を分析し、両国の食品流通に対していかなる影響を与えているのかを解明していきます。
 なお、現在までに調査を実施した主な品目は、農産物(塩蔵野菜(きゅうり、だいこん)、冷凍野菜(さといも、にんじん、ほうれん草、えだまめ)、乾燥野菜(干し椎茸)、果実缶詰(みかん)、果汁(りんご)、茶(緑茶、烏龍茶))、水産物(あなご、うなぎ、イカ、甘エビ)、調理冷凍食品(白身魚フライ、ロールキャベツ)、緬加工品(カップ麺、即席麺)等と多岐に渡っています。

2.WTO体制下における特用農作物産地の存立条件と持続的発展に関する研究
  特用農作物を全国的にみると、マイナークロップとして位置づけられますが、主産地が特定の地域や中山間地域に集中しているために、産地の地域農業や地域経済において果たす役割は極めて大きいといえます。近年、WTO農業交渉に代表されるグローバル化が進む中でこれらの品目は、輸入農産物との国際競争に直面しており、内外価格差の存在から厳しい状況にあります。
 そこで、当該作物の産地による生産が今後維持していけるのか、そのための方策はいかなるものであるのかについて検討しています。具体的には、輸入農産物との差別化(高付加価値化等)や販路の拡大(量販店、中食・外食との契約栽培、輸出による新規市場の開拓)の実現を図れるか否かという点に注目しています。
 なお、現在までに調査を実施した主な品目は、こんにゃくいもと茶の2品目です。

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「日系食品企業の中国進出②(天津市)」
現地では、低賃金労働力を労働集約的な生産ラインをフル活用しています。業務に携わる従業員の多くは、農村からの出稼ぎ労働者であり、その年齢は学部生と同じ年齢(20歳前後)ぐらいです。(画像は、小結糸こんにゃく加工の様子)

 


略歴

1997年 東京農業大学農学部農業経済学科卒業
1999年 東京農業大学大学院農学研究科農業経済学専攻博士前期課程修了
2002年 東京農業大学大学院農学研究科農業経済学専攻博士後期課程修了
2002年 財団法人日本こんにゃく協会事務局員(2004年~事務局長)
2005年 平成17年度日本農村生活学会賞(奨励賞)受賞
2009年 弘前大学農学生命科学部園芸農学科准教授

業績

Ⅰ 書籍
○「伝統食材・コンニャク【Ⅱ】体の内からきれいにする」NPO法人良い食材を伝える会『食材の寺子屋―「食」から日本を考える VOL.3―』(共著、NPO法人良い食材を伝える会、2009年)
○「こんにゃくの市場流通と課題」小野直達編『特用農産物の市場流通と課題』(共著、農林統計出版、2008年)
○「こんにゃく」日本食糧新聞社『食品産業事典』改訂第8版(共著、日本食糧新聞社、2008年)
○「こんにゃくいもの生産と展開方向」小野直達編『特用農産物の生産と展開方向』(共著、農林統計協会、2007年)
○「中国の蒟蒻による地域振興」トーヨー新報『豆腐年鑑』2004年版(共著、トーヨー新報、2004年)
○「貧困農村の現状と展望」天児慧・菱田雅晴編『深層の中国社会』(共著、勁草書房、2001年)

Ⅱ 学術論文
○「讃岐うどんチェーン店における地域展開に関する一考察」『日本うどん学会誌』第6号(共著、日本うどん学会、2009年)
○「わが国におけるうどん・そばの消費動向に関する一考察」『日本うどん学会誌』第5号(共著、日本うどん学会、2008年)
○「こんにゃく製品における米国輸出の現状と課題」『農業市場研究』第67号(共著、日本農業市場学会、2008年)
○「食育に果たすうどんの役割および可能性に関する一考察」『日本うどん学会誌』第4号(共著、日本うどん学会、2007年)
○「加工食品輸出企業研究の課題」『農業市場研究』第64号(単著、日本農業市場学会、2006年)
○「こんにゃく製造業者の製品差別化戦略の今日的展開に関する一考察」『農業市場研究』第64号(共著、日本農業市場学会、2006年)
○「中国内陸農村のこんにゃく芋による地域振興の展開と課題」『農村生活研究』第131号(単著、日本農村生活学会、2006年)
○「中国内陸農村におけるこんにゃくいも産地の展開と対日輸出」『2005年度日本農業経済学会論文集』(共著、日本農業経済学会、2006年)
○「わが国における小麦生産とうどん消費の関連性について」『日本うどん学会誌』第3号(共著、日本うどん学会、2006年)
○「日系食品企業における中国進出の今日的展開に関する一考察」『農業市場研究』第62号(共著、日本農業市場学会、2005年)
○「若年層のこんにゃく製品に対する消費と意識の実態」『農業市場研究』第61号(共著、日本農業市場学会、2005年)
○「中国の製茶企業における対日輸出システムの今日的展開」『農村研究』第100号(共著、東京農業大学農業経済学会、2005年)
○「最近のわが国におけるうどん・そばの消費動向の実態」『日本うどん学会誌』創刊号(共著、日本うどん学会、2005年)
○「こんにゃく製品に関する女性消費者の消費と意識」『農村生活研究』第124号(共著、日本農村生活研究学会、2004年)
○「華東地域の日系食品企業における企業戦略と対日輸出の実態」『農村研究』第99号(単著、東京農業大学農業経済学会、2004年)
○「中国のこんにゃく生産・加工事業の進展と対日輸出の実態」『農業市場研究』第59号(共著、日本農業市場学会、2004年)
○「こんにゃく製品に関する消費者の意識と行動」『農村生活研究』第120号(共著、日本農村生活研究学会、2003年)
○「中国のこんにゃくの対日輸出と産地形成の実態」『農業市場研究』第56号(共著、日本農業市場学会、2002年)
○「日系食品企業の中国進出と企業展開」『農業市場研究』第52号(共著、日本農業市場学会、2001年)
○「こんにゃく加工企業の海外展開とその特徴」『2000年度日本農業経済学会論文集』(共著、日本農業経済学会、2000年)
○「日系食品企業による中国での食品加工事業の展開」『1999年度日本農業経済学会論文集』(共著、日本農業経済学会、1999年)
○「日系漬物企業による中国進出と原料調達の現状」『1998年度日本農業経済学会論文集』(共著、日本農業経済学会、1998年)


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2017年1月6日 更新

石塚 哉史 Satoshi ISHITSUKA

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